プロ野球経営事情

データベースで堅実強化
＝成果上げる日本ハム＝

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　入団発表で広島の野村謙二郎監督（前列中央）を囲む新人８選手。
この年も１位指名の今村猛投手（同左）、２位の堂林翔太内野手（同右）
ら高校生が多く指名された（2009/12/16）【時事通信社】

　選手数を絞り、成功している球団もある。日本ハムは育成枠を使わず、支配下選手も上限の７０人に満たない。藤井純一球団社長は、育成枠を活用するのは人材発掘が目的というより「選手を多く抱えておきたいチームの事情」と指摘する。

　２００４年に札幌へ移転し、既存戦力を育てて戦う方針を立てた。７年間でリーグ優勝３度を含むＡクラス５度。背景には、米大リーグの例を参考に０５年に導入したデータベース「ベースボール・オペレーション・システム」がある。

　自軍だけでなく他球団やアマチュアの選手の能力を１０項目で数値化し、将来の力を予測。現場の指導とともにドラフトや重点を絞ったトレードに生かす。引退やフリーエージェントによる流出も織り込んで編成計画を立てられる。システム構築に約１億円、その後も毎年数千万円掛かるが、強化の効率が上がれば長期的には経費削減になる。

　ソフトバンクは同様のシステムを今年から本格運用し、ロッテも今年中に採用する考えだ。

　選手の年俸が低いことで知られる広島は、補強費も抑え、ドラフトで高卒選手を多く指名して育てることに力を注いできた。松田元オーナーは「うちは３～５位ぐらいの指名が最も得意」と自負する。外国人獲得では、米国駐在の弁護士とスカウトに年間２０００万円の経費を掛け、投資に見合う能力を持った選手の獲得に努める。

　ただ、近年は成績が伴わずＢクラスが１３年続いた。０９年に石井琢朗、今季は豊田清といったベテランを獲得。路線変更ではなく、若手の手本にもなる戦力としての補強で、球団は出費と成果のバランスを注視している。

（取材・プロ野球取材班、文・小野田有希）

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