プロ野球経営事情

減り続ける放映権料
＝「脱地上波」戦略を＝

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視聴率が低迷する巨人戦。原監督も渋い顔？
（2010/10/23）【時事通信社】

　かつてプロ野球中継は、テレビ局にとってゴールデンタイムの主力番組だった。球団に入る放映権料収入も大きかったが、今では収入に占める割合が激減するなど、放映権ビジネスは大きな変わり目を迎えた。

　Ｊリーグなどの一括管理と違い、プロ野球は球団ごとにテレビ局と交渉して放映権を売る。ＴＢＳを親会社に持つ横浜は、ピーク時に放映権で年間３０億円近い収入があったが、回数と１試合ごとの放映権料が減り、今や６億円程度。笹川博史取締役は「シーズン入場券と前売り・当日入場券、放映権料が収入の３本柱だった。今は放映権料が崩れかけている」と言う。

　１試合１億円を超えていた巨人戦も、下落が続いている。ビデオリサーチによると、２０１０年の巨人戦ナイター（地上波）の年間平均視聴率（関東地区）は８．４％で過去最低。巨人の桃井恒和球団社長は「放映権料が下がらないよう努力するしかないが、下げ圧力は増えてくる」とみる。阪神も同様で、「昔は各局が『時間枠はどこでも空ける』などと言っていたが、今はこちらから『買ってください』と言う必要も出てきている」（酒井清史営業部長）。

　半面、日本テレビの「Ｇ＋」やＴＢＳの「ニュースバード」などのＣＳチャンネルはプロ野球を柱として加入者数が伸びている。内容にも、熱心なファンを意識した工夫がうかがえる。民放キー局のプロデューサーは「野球というコンテンツには有料でも見たいという強い魅力があり、視聴形態が地上波からＣＳやインターネットに分散している」と話し、番組の作り手も球団も「脱地上波」の戦略が必要だと指摘する。

（取材・プロ野球取材班、文・飯塚大輔）

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