働く母､｢活躍｣遠く～世界が注目､日本のマタハラ～

コストカットが狙い

「復職直後は講師としてクラスを担当することになっていたが、正社員に戻りたいと申し出た途端に外されてしまった。準備していたのに、結局一度も 教えられなかった」と話す女性＝２０１５年７月、東京都武蔵野市【時事通信社】

　女性は２００８年の入社以来、講師として教壇に立ってきた。忙しい毎日だったが、教える仕事にやりがいを感じていた。１３年に出産。講師の立場では社内で初めて産休・育休を取得した。

　産休に入る前、職場のメンバーはプレゼントを用意してくれるなど、温かく送り出してくれた。その時点で復職への不安は感じなかった。

　女性の育休中に社長が交代し、風向きが変わったようだった。会社は新たに契約社員と時短正社員の就業形態を創設。給与体系も見直されたと聞いた。新社長の下、共に働いていたメンバーの大半は退社した。

　女性は仕事を続けたかったが、都内の自宅周辺は待機児童であふれ、保育園の空きは見つからない。やむを得ず、夫と協力して週３日勤務の契約社員として復職した。会社は「正社員への再変更が前提」と説明したため、預け先を確保するまでの「つなぎ」のつもりだった。

オフィスで働く妊婦。日本女性や妊婦の多くが「マタハラの犠牲になっている」と訴えている＝２０１３年７月２日、東京都【ＡＦＰ＝時事】

　その後、保育園が見つかり、女性は正社員に戻りたいと申し出た。だが、何度話し合っても会社は拒否。子どもの病気で急に休む可能性があるなど、「リスクが大きい」というのが理由だった。