魚食に回復の兆しが　追い風はコロナ？　文化論や「甲子園」　大学生・高校生にも高まりつつある関心

巣ごもり需要で１８年ぶり購入増

２０１７年度から「魚食文化論」の講座を開設し、調理体験なども行っている東京海洋大学＝東京都港区【時事通信社】

　中国をはじめ、世界で水産物消費が高まっている半面、日本の魚食は細る一方。ただ、新型コロナがまん延し始めた昨年、巣ごもり需要の増大から若干、風向きが変わってきた。

　直近のデータでは、総務省の家計調査報告で、２０２０年の１世帯当たり（２人以上）の「生鮮魚介」の購入量が、２３．９キロと１８年ぶりに前年（２３キロ）を上回った。マグロやサーモンなどのほか、アジやサバ、カレイといった調理が必要な魚種の購入量も多かった。

　大手スーパーで長年鮮魚バイヤーを務め、若者の魚食にも詳しい水産アドバイザーの小谷一彦氏は「魚以外にも手軽に好きなものが食べられる時代。若い人たちには、インターネット交流サイト（ＳＮＳ）を使ったり、食品ロスの防止などＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）の視点から魚食をＰＲしたりすることも効果的ではないか」と指摘している。

【略歴】

川本大吾 水産部長。１９９１年入社 旧築地市場～豊洲市場、水産庁などを取材。２００６～０７年「水産週報」編集長。１０～１１年水産庁の漁業多角化検討会委員。１４年から現職。著書に「ザ・築地」（時事通信社）など。