コロナ禍で若者にＩＴ系職業訓練を提供するＮＧＯの挑戦　ケニア

福田美智子（ライター／比在住）

マスクを着けた人々が行き交うナイロビの街角＝2021年3月、［プログレッシブ・コミュニティーズ提供］【時事通信社】

　アフリカ諸国でも、新型コロナウイルス感染拡大と、厳しい対策による経済への打撃は深刻だ。堅調な経済成長を続けてきたケニアでも市民生活に多大な影響が出ている。こうした中、ケニアの首都ナイロビを中心に、コロナ禍における就業支援を行う現地のＮＧＯの取り組みをオンラインで取材した。

米国のオンラインジョブプラットフォームを活用した就業支援

　ナイロビのスラムの一つ、カンゲミ地区の公共施設「カンゲミ・ソーシャル・ホール」では、このところ毎日のように若者らが通う姿が見られる。彼らの目的はＩＴスキルに特化した職業訓練だ。主催者はナイロビに拠点を置くＮＧＯ「プログレッシブ・コミュニティーズ」で、コロナ禍により失業した人、大学閉鎖により働かざるを得なくなった学生などを対象に、２０２０年６月からこのプログラムを開始した。

　米企業「リモータスクス」が運営するオンラインジョブプラットフォームを通して、アウトソーシング案件を受注するために必要な知識と技術を学ぶ実践的な内容で、研修後すぐに収入が得られるようになる人が多いという。現在、同地区と、ナイロビ近郊のマチャコス県の２カ所で研修が続けられている。

　研修後、リモータスクスで仕事を受注して５カ月になるクリス・マテカさん（２７）は、「１カ月の収入が２万２０００ケニア・シリング（約２００米ドル、約２万２０００円）ほどで、社会人経験の中で最も高額です。家族も養えるし、ケニアにいながらこれほどの金額を得られるとは思っていませんでした」と語る。