軍用機ミュージアム

Ｆ３５　国際共同開発機

２００９年３月にオーストラリア・メルボルンの航空ショーで展示されたＦ３５。キャノピーの開閉用ヒンジが操縦席の前にあるのが分かる。胴体側面に描いてあるのは、開発計画に出資した国の国旗。【ＥＰＡ＝時事】

　Ｆ３５は米国だけでなく、他国も出資すれば計画に参加できる国際共同開発の形を取っている。英国はハリアー、シーハリアーの後継として短距離離陸垂直着陸型を空軍と海軍で導入する予定で、Ｆ３５の開発プロジェクト初期から参加。その後、イタリア、オランダ、トルコ、カナダ、デンマーク、ノルウェー、オーストラリアなどもプロジェクトに加わった。参加国はＦ３５を優先的に購入できるほか、自国企業が生産に関わることができるといったメリットもある。米国政府はＦ３５を航空自衛隊のＦＸへ採用するよう呼び掛けているが、開発プロジェクトに参加していない日本が導入できるのは２０１５年以降。採用するにはＦＸ計画のスケジュールを大きく変えなければならない。