【図解・社会】7月の猛暑要因（2018年8月）

※記事などの内容は2018年8月1日掲載時のものです

　気象庁は１日、７月の天候まとめを発表した。東日本の月間平均気温は平年を２．８度上回り、１９４６年の統計開始以来、最も高かった。７月２３日には埼玉県熊谷市で国内観測史上最高の４１．１度を記録。同庁の竹川元章予報官は、この猛暑は７月上旬の西日本や東海を中心とする豪雨とともに、「３０年に一度以下の頻度で起こる異常気象であったと言える」と話した。
　竹川予報官は一方で、「起こるはずのないことが起こったわけではない。地球温暖化が進行し、大雨や顕著な高温が長期的に増えている。将来も増えると予想されている」と説明した。
　この猛暑は太平洋高気圧が日本に張り出し、上空のチベット高気圧も重なって、暖かい空気に覆われたのが要因。５年前に高知県四万十市で当時最高記録の４１．０度を観測した際も同様の状況だった。
　東日本の地域別平均気温は、関東甲信と北陸が平年を３．０度、東海が２．５度上回り、いずれも統計開始以来の最高。西日本の平均気温は平年を１．６度上回り、２００４年、１３年の７月と並んで２番目に高かった。西日本のうち近畿は平年を２．４度上回り、９４年７月と並んで最も高かった。
　台風７号と梅雨前線による７月上旬の全国降水量（比較可能な９０２地点合計）は、８２年以降、約１０日間の旬ごとの統計で最も多かった。西日本と東海の１１府県に大雨特別警報が出され、死者は平成に入って豪雨災害で最悪の２００人超に上った。７月の１カ月間では、西日本の降水量は平年比１６４％、東海は同１０１％だった。
　７月２９日から３０日にかけては、台風１２号が５１年の統計開始以来初めて、西日本を東から西へ横断した。