図解
※記事などの内容は2019年2月27日掲載時のものです
3月からアイスクリームや魚肉の練り物など身近な食品の値上げが相次ぐ。物流費と原材料価格の高騰をコスト削減で吸収しきれなくなったためだ。4月以降も牛乳・ヨーグルト、大型ペットボトル飲料をはじめ多くの飲食料品の価格が引き上げられる予定。10月に消費税増税を控える中、家計に痛手となりそうだ。
アイスクリーム23品を値上げする明治は、主力の「エッセルスーパーカップ」の希望小売価格を140円から151円に改定。同社は「コスト上昇を吸収する対策を講じてきたが、現状価格での販売継続は難しい状況」(広報)と理解を求める。森永乳業は定番の「ピノ」を11円上げ152円に見直す。江崎グリコやロッテ(東京)でも物流費などが膨らみ、各種アイスの値上げに踏み切る。
日本水産は「活ちくわ」など家庭用すり身製品の全品の出荷価格を5~10%引き上げる。スケトウダラのすり身を含む原材料価格や人件費の上昇が要因。冷凍食品では、日本製粉の米飯など16品も約5~13%上がる。家庭の負担感が強まれば、節約志向に拍車が掛かりそうだ。
4月以降も牛乳や大型ペットボトル飲料、即席麺を対象にコスト増を価格に転嫁する動きが続く。コカ・コーラボトラーズジャパン(東京)とサントリー食品インターナショナルはともに、ほぼ四半世紀ぶりの飲料値上げを決定。2リットル入りなどの清涼飲料が20円程度上昇する。
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