【図解・経済】車の通信機能を使った救急自動通報システムの仕組み（2018年6月）

※記事などの内容は2018年6月21日掲載時のものです

　通信機能を持つ自動車が事故を起こした際、負傷者の情報などを全国の消防本部や病院に自動送信するシステムの本格的な運用を、トヨタ自動車やホンダなどが始めた。車両が衝突の激しさなどの事故情報を送信し、システム上で過去の事故のデータベースと照合して死亡・重傷の確率を計算。消防や緊急医療用ヘリコプターの基地病院に伝達する仕組みで、迅速な救命活動に役立てる。
　トヨタとホンダは、ＮＰＯ法人の救急ヘリ病院ネットワーク（東京）と連携し、２０１５年１１月に事故データ通報システムの試験運用を開始。このほど、全国約７３０カ所の消防本部全てに通報できるシステムを整備した。車両は位置情報のほか、エアバッグの作動状態、シートベルト着用の有無、走行速度などのデータを送信し、事故状況が推定される。
　ドクターヘリに乗り込む医師らが常駐する病院は全国に６１カ所あるが、そのうち３１道県の４２カ所にも情報を送信。消防と病院は事故データを基に、ヘリやドクターカー、救急車などの出動を判断する。情報の早期把握により、ヘリが出動する場合の時間は従来に比べ１７分短縮できるという。
　現時点の対応車両は、トヨタの「クラウン」やレクサス車など約１７万台と、「フィット」をはじめとするホンダの約２８万台。車種は今後順次拡大する。ドイツ自動車部品大手ボッシュグループなどと協力し、輸入車への対応も進める。