２６年開催へ課題は山積　準備期間３年、時間との闘い―愛知・名古屋アジア大会

　【杭州時事】愛知県と名古屋市が共催する２０２６年アジア・アジアパラ競技大会は、杭州大会閉幕後に本格的な準備が始まる。新型コロナウイルスの影響で杭州大会が１年延期されたため、期間は３年。解消すべき課題も山積する中、運営計画は進められる。
　大会組織委員会は、経費削減のため従来のような選手村の建設を断念。アジア・オリンピック評議会（ＯＣＡ）から設置を求める意見が出たことを受け、小規模な形での実現へ模索を続けるが、基本は既存のホテルなどで代用する。各地の宿舎ごとに食事、トレーニング施設、娯楽などのサービスレベルを落とさずに均一化する必要があり、対応を急ピッチで進めなければならない。
　組織委の中森康弘副事務局長は「われわれのコンセプトは『アスリート・センター』。選手がベストな環境でパフォーマンスを出してもらうのが一番の目的。ただ、１カ所ではない分、効率化を図れないところはある」と言う。
　１年延期の影響をもろに受けているのがマーケティングの部分だ。中森氏は「マーケティング活動は前の大会が終わらないと始められない。セールス期間は３年しかない。一番優先されるＯＣＡのパートナー（スポンサー）も決まっておらず、カテゴリーが設定できていない」と表情を曇らせる。杭州大会期間中にＯＣＡとの話し合いの場も設けられたが、詰め切るには至らなかったという。セールス期間の短縮は収入減に直結するだけに、頭が痛いところだ。
　組織委会長の大村秀章愛知県知事が「簡素で合理的な２１世紀型の国際スポーツ大会のモデルを示す」と意気込む２６年大会。成功に向け、時間との闘いが続く。