名商大ビジネススクール、E-JUSTの研究者11名を受け入れへ《JSTさくらサイエンスプログラム》

［学校法人栗本学園］

名古屋商科大学ビジネススクールは、国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)の2022年度さくらサイエンスプログラムの採択を受け、エジプト日本科学技術大学(E-JUST)の大学院生10名と教員1名に対して、来る2月4日から10日間、データサイエンス分野の教授法研究のための特別プログラムを名古屋キャンパスにて実施します。



名古屋商科大学ビジネススクールは、国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)の2022年度さくらサイエンスプログラムの採択を受け、エジプト日本科学技術大学(E-JUST)の大学院生10名と教員1名に対して、来る2月4日から10日間、データサイエンス分野の教授法研究のための特別プログラムを名古屋キャンパスにて実施します。

さくらサイエンスプログラムは、外国在住の研究者に日本の最先端分野の研究実績を共有してもらうことを目的に、JSTによって2014年から開始され、これまでおよそ8000人の研究者が日本の研究機関に招聘されています。このプログラムは海外の研究者から高く評価され、申請数も多くなり採択率も年々低くなっています。本学は昨年も採択され、同じくE-JUSTの大学院生が、本学教授の指導によりKAIZENシステムの学術的研究を行い、大変高い研究成果を達成しました。

昨年はオンラインで実施しましたが、今年度は、参加者がエジプトから日本へ渡航し、名古屋キャンパスにて対面にて実施します。本学専任教授からデータサイエンスの最先端の研究実績について学び、同分野をケースメソッドで教える教授方法について指導を受けるとともに、企業訪問を通じて応用事例を調査します。

また、名古屋商科大学ビジネススクールのDX時代のリーダー育成を担う「MBA x データサイエンス」ダブル・ディグリー教育課程は、文部科学省の令和4年度「デジタルと掛けるダブルメジャー大学院教育構築事業～Ｘプログラム～」に採択されており、国内外で活躍できるDX時代のデータドリブン経営人材の育成を推進しています。


国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)について

国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）は、政府の科学技術・イノベーション基本計画の中核的な役割を担う機関であり、科学技術の振興を図ることを目的とする国立研究開発法人です。科学技術の振興と社会的課題の解決のために、国内外の大学・研究機関、産業界等と連携した多様な事業を総合的に実施し、社会の持続的な発展と科学技術・イノベーションの創出に貢献しています。


エジプト日本科学技術大学（E-JUST）について

エジプト日本科学技術大学（E-JUST）は、学術的な環境を培い、エジプトやアフリカ諸国の教育におけるベンチマークとなることを目指す研究型大学です。2009年5月にエジプト政府と日本政府の二国間協定プロジェクトとして設立され、研究目的のために最先端の機器、設備を提供しています。





名商大ビジネススクールについて

1990年に設立され、土日のみでMBAを取得可能な教育課程（日本語・英語）をはじめ、税理士養成課程など、社会人を対象とした実践的なケースメソッドによる経営教育を展開。AACSB、AMBA、EQUISといった三大国際認証を全て取得した国内唯一のトリプルクラウン校として、世界標準の経営教育を東京、大阪、名古屋で実施。2022年10月には世界のトップビジネススクールで構成するPIM（Partnership in International Management）の正会員として承認されました。また、MBAに関する世界三大ランキングとして知られるQSとFTより国内第1位と評価されています。

企業プレスリリース詳細へ （2023/01/24-12:16）